コロナ禍による自粛生活が長引くことで、一気にオンラインショッピングが一般化したかのように思います。
それによって、配送業者には新たな課題が生まれてきたりはしていますが、消費者からすると自宅で買い物ができて、それが大体は翌日、場合によっては当日といった具合に届けてもらえるとあっては、非常にメリットがありますよね。
販売側からしても店舗を持たず、在庫もある程度管理できるとあって、オンラインショッピングの需要はますます高まっていくことでしょう。
これほど流通網が発達していて、これほど早く正確に届けてもらえるのは日本ぐらいなのかなあ、と思いがちですが、そんなこともないのです。
今回はインドネシアでの近年のオンラインショッピングを紹介していきたいと思います
というわけで、今回のわきみちは、
インドネシア生活についての記事です。
インドネシアの流通事情
インドネシアの小売り事情
インドネシアの小売り事情としては、消費者が欲しいものがあったとしても、何点も実店舗をまわったとしても、欲しいものが手に入るとは限りません。
なぜかというと、痒い所に手が届くようなピンポイントの商品は、まだまだ量販店やスーパーなどではなく、小店舗のみでしか手に入らないものがたくさんあります。
そのため、とことん探せばいつかはたどりつけるかもしれませんが、モールやスーパーをまわっただけでは、地元民でなければたどりつけないでしょう。
こういったインドネシアの小売り事情をカバーするのに最適だったのがオンラインショッピングだったのです。
インドネシアの通販事情
インドネシアでのオンラインショッピングは、徐々にその勢いを高めていましたが、2020年のコロナ禍によって、自由な移動に制限が加わったことで一気に爆発したように思います。
どの世代にもスマホの普及率が高いインドネシアにとっては、オンラインショッピング網の整備によって、これまで陽の目をみなかった小さな店舗にも大きな販路拡大のチャンスがやってきました。
インドネシアのオンラインショッピングの多くは、日本の楽天のように小さな店舗を集約して、その窓口をサイトが行う形です。
そして、この窓口であるオンラインショッピングサイトを通すと、びっくりするほどなんでもが揃ってしまうのです。
インドネシアにこんなものがあったなんて…と思うような商品も盛りだくさん。
消費者には次のようなメリットがあります。
・欲しいものが大体手に入る。
・同じ商品を比較して買えるので、やるべく安く手に入れることができる。
・評価を見ることで、確実に商品を手に入れることができる。
そして、販売者には次のようなメリットがあります。
・実店舗がいらない。
・集客はサイトがやってくれる。
・人件費がおさえられる。
これにより、びっくりするほどインドネシアのオンラインショッピング事情は活況となっています。
届くまでの時間も、大都市であれば数日が当たり前になってきたようですが、まだまだ地方への流通網は盤石ではないようです。
これに加えて、OVOやGoPay、DANA、ShopeePay、LinkAjaといったスマホを介した電子マネー、GojekやGrabといったスマホを介した配送手段など、これらが組み合わさることで、消費者・販売者・サイト運営者・配送者それぞれがWin-Winの関係になっているのだそうです。
インドネシアのオンラインショッピングサイト
そんなインドネシアでは、次のようなオンラインショッピングサイトがあります。
Tokopedia
もはやインドネシアでは最大手ではないでしょうか。
日本のソフトバンク、中国のアリババグループも出資していることもあり、今後も業界をリードし続けるであろうインドネシアを代表するユニコーン企業です。
Bukalapak
Tokopediaの対抗馬に挙げられるオンラインショッピングサイトです。
コミュニティ機能などを充実させることで差別化を謀ろうとしているそうです。
BliBli
個人出品より、安心の公式ショップによる出品が多いオンラインショッピングサイトです。
Shopee
ファッション系に強く、比較的低価格なことが特徴です。
また、独自の電子マネーを作り、囲い込みを仕掛けだしているオンラインショッピングサイトです。
Lazada
最近はかなりのCM攻勢を仕掛けるなど、シンガポールを拠点としてオンラインショッピングサイトです。
JD.ID
自社倉庫取扱品が多く、日本でサービス展開しているAmazonと近い形のオンラインショッピングサイトです。
いかがだったでしょうか。
ここ数年でオンラインショッピングサイトと流通網が熾烈な争いを繰り広げています。
おそらく数年すれば、もう少し集約してきて、どこが生き残るのかが見えてくるかと思いますが、日本もびっくりなほど活況となってきているのです。
インドネシアでは鉄道網の整備も将来的に行われるので、そういったインフラが整備されることで,3億人全てをカバーできる超巨大なオンラインショッピング流通網が確立するのもそう遠いことではないでしょう。
