世界に出てみると、すでにスマホの普及率がとてつもなく高くなっている事がよくわかります。
そしてインドネシアでも、同じような状況があります。
しかし、お世辞にも国民の平均所得が高いとは言えないインドネシア。
ところが、そんなことを感じさせないぐらいの普及率なんですね。
若者から、そこらじゅうにいるドライバーたち。
市場で見かける一般の主婦たちと、とにかくほとんどの人がスマホを所持していると言っても過言ではありません。
これは何かあるのではないでしょうか？
予想通り、インドネシアでこれだけスマホが普及しているのにはそれなりの訳があったのでした。
というわけで、今回のわきみちは、
インドネシア生活についての記事です。
インドネシアでもスマホが普及する理由
インドネシアでこれだけスマホが普及している理由、それにはこんな事が考えられるでしょう。
中華製・韓国製の安価な端末
インドネシアではスマホ屋をどこでも見かけます。
小さな店舗から大きな量販店、スマホ関連を売っている店だけが集まった大きなモールなど、どこに行っても大盛況です。
そして、そこで幅を利かせているのが中華製・韓国製の端末たちです。
SAMSUNG
HUAWEI
VIVO
OPPO
READ MI(Xiaomi)
Real Me
Lenovo
Apple(正規店はなく、販売認可店)
あとは名前も聞いた事がないようなものもちらほら
価格も10000円くらいから10万超えのものまで色々と。
そして、10000円以下のものもかなりたくさんあったりするのです。
安いプリペイド通信料
インドネシアではいくつか大手通信キャリアが存在します。
日本とは異なり、キャリアが端末を販売する方法が一般的ではなく、端末と通信キャリアは利用者が決める、分離方式です。
まあ、世界ではこちらの方が一般的なのですが。
インドネシアの人々は、日本のように月額使用料をコンスタントに払うのではなく、料金前払いのプリペイド方式の方が一般的なようです。
プルサと呼ばれるチャージ金を入金し、そのプルサでプリペイドのプランを購入することスマホを使っているようです。
金額で言うと、データであれば20gbほどのデータ量でも1000円以下で余裕で購入する事ができます。
通話は通話し放題プランをプルサで購入するか、プルサからダイレクトで通話料が引き落としされるかです。
しかし、インドネシアでは世界的によく使われているメッセージサービスであるWhatsAppが非常によく使われています。
WhatsAppを用いると、通話もデータ量で使う事ができるため、一般的な通話料というのは発生しない事が多いようです。
ただし、インドネシアの方々はかなりプルサをギリギリにしか入れていない事が多いので、いざというときデータが残ってない！とかいう事が多いのはご愛嬌です。
インドネシアのキャリア
Telkomsel
インドネシア最大のキャリアで、国営通信企業であるTelkom Indonesia傘下のキャリアです。
60%近いシェアを持っています。
XL Axiata
Telkomselに続くキャリアです。
大きな都市では孫色なく使えますが、地方では若干不安定なのだそうです。
Indosat
国内第三位のキャリアです。
こちらも都市部は大丈夫そうですが、上記に車に比べるとカバー率は低いそうです。
Smartfren
新興キャリアであり、近年よく見かけるようになってきました。
低価格攻勢、端末・ルータとのセット販売などで徐々にシェアを伸ばしています。
インドネシアでスマホが普及することで
インドネシアではこのように急激なスマホの普及が見られます。
そのため、スマホでできるサービスが急激に広がり、利用者が急増しています。
利用者が急増すると、競合他社が現れたり、新たなサービスが考えられたりと、スマホが完全に生活インフラとして欠かせないものとして定着しつつあります。
その様子は、日本以上に必要不可欠な生活インフラとしての様相を見せていますが、どのような点があるのでしょうか。
配車サービス
インドネシアではGrabとGojekの二大配車サービスがあります。
一昔前であれば、大きなモールなどで客待ちのバイクが大量に合った様子が見られましたが、こういったバイクタクシーのドライバーたちが配車サービスに登録することで、配車サービス提供会社・利用者・ドライバーと、三者ともにWin-Winの関係を作ることに成功しています。
どちらの配車サービス共に、バイクタクシー、車のタクシーと両方を使うことができます。
また、移動目的に使うだけでなく、荷物の運搬、フードデリバリーもサービス内容として提供されており、完全にどの年代の人々にとっても生活インフラとなっています。
電子決済サービス
インドネシアではスマホを用いた電子決済が非常に普及しており、数多くの強豪がひしめき合っています。
日本ではFelica技術を用いた決済サービスが主流でしたが、技術への投資が簡単で低価格であるQRコード決済方式のサービスが用いられています。
その中でも首位を走るのがOVOです。
OVOはGrabやTokopediaとも連携してその利用範囲を拡大しています。
それ以外にも、Gojekアプリで使えるGoPAY、Shopeeという通販サイトと連携しているShopeePAY。
Linkajaや新興勢力であるDANAなどもあります。
現在は、どれが決済インフラとして主流になるのか、その基盤を築くことに各社力を注いでいるようです。
いかがだったでしょうか。
インドネシアのスマホ普及について紹介しました。
最後に日本からスマホを持っていく場合についての注意を書きたいと思います。
（注意）スマホ端末のIMEI登録義務化
2020年９月から、インドネシアで使うことができるスマホ端末はIMEI登録が義務化されました。
インドネシア国内で購入した端末はあらかじめ行われているから大丈夫なのですが、外の国から持ち込んだ場合、入国手続きでスマホ端末情報の登録が必要です。
これを行わない場合、インドネシア国内での利用はできません。
登録の際に、USD500以上の端末には税が発生することとなるため、インドネシアにスマホを持ち込む際は注意が必要となっています。
この税ですがかなり高額になる（USD500を少し超えたぐらいのものであると、その端末価格の半額程度の税金がかかります。）
今後、旅行や長期滞在でインドネシアに行く場合は、USD500以下の低価格スマホを別に用意しておいて持ち込むことがよいでしょう。
